2025.08.01
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PM2.5によって労働力が低下？
大気汚染は重大な環境問題であり、その健康被害は甚大です。さらに、健康被害が経済活動に影響を与えるという意味で、間接的な社会的・経済的被害をもたらしていると言っても過言ではありません。例えば労働者自身の体調不良によって労働時間が減少することは容易に起こりうることです。そこで、広島大学大学院人間社会科学研究科及び東京大学大学院総合文化研究科の研究グループは、「微小粒子状物質（PM2.5）による大気汚染が、日本において労働供給量や出勤日数を低下させていることを、2013～2017年の労働統計と大気環境観測データをもとに実証した」と発表しました。実は、「新興工業国のような高水準の大気汚染と比較し、日本を含めた先進国の比較的低水準の大気汚染でも労働供給に影響を与えうるかどうかは、これまであまり分析がされていなかった」と本研究グループは述べています。今後は、労働時間だけでなく労働生産性への影響を分析することも課題の一つだとか。本研究では「仕事を休んだり、仕事量を減らした人への影響を分析していますが、PM2.5に暴露されながらも仕事を休まず働き続けた人に対する影響は本研究の対象外となっている」そうで、さらなる研究として、そうした分析も行うことにより、大気汚染の労働への影響を包括的に議論することが可能になるだろう、と結んでいます。
【研究成果】 PM2.5が日本の労働供給量を低下させていることを統計・観測データから実証 ～大気汚染削減が経済的便益をもたらす可能性～ | 広島大学
画像はプレスリリースから引用させて頂きました。
SM
